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zoom RSS 首都圏での低消費生活は、未来の方向では?

<<   作成日時 : 2011/03/22 23:15   >>

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 計画停電なる措置によって、また、様々な物が店で不足がちになっていることによって、首都圏も低消費社会に変化している。街はいつもに比べてずっと暗くなり、店も早く閉まっている。街の暗さは、おそらく石油ショック以来のことだろう。もっとも石油ショックのときの方が、繁華街の暗さはもっと厳しかったと思うが。

 西ヨーロッパで生活した経験のある人は、おそらく、現在の首都圏の生活は、それほど違和感なく受け入れられるのではなかろうか。特に大陸系の西ヨーロッパでは、多くの店が平日夕方の6時に閉まり、日曜日は営業しなくなる。夜の室内も、日本のように煌々と明かりをつけるようなことは少なく、ぼんやりした程度の明るさにしていることが多い。

 私が前後2年ほど生活したオランダは、自転車王国だから、車よりも自転車で移動することも多い。もっとも、非常に寒い国なので、国民一人当たりの燃料消費量が少ないというわけではない。暖房をつけないと生活できないほどの寒さになるから、それは仕方ないだろう。それを除くと、低消費社会であることは間違いない。
 ドイツをはじめとして、開店時間が規制されているから、夜買い物にいくという習慣そのものがなくなっていく。当初非常に不便に感じたし、ときどき食べ物がなくなりかける経験をしたが、慣れると逆に快適さを感じるから不思議だ。それは、基本的な昼間の生活、多くは仕事であるわけだが、それが夕方で確実に終わるというサイクルが形成されるので、自由時間が多くなってくるからだ。計画停電のために、会社から早く帰宅する人たちが多くなっているようだが、同じように、帰宅後自由な生活を楽しんでいるかも知れない。もっとも、現在は、震災被害から回復していないし、原発問題が未解決だから、テレビに釘付け状態かも知れないが、こうした問題が解決して、この生活スタイルが維持されていれば、多くの人がもっと生活を楽しむことができるはずである。そもそも、日本人の長時間労働は、労働能率が低いことで有名だから、労働時間を短縮して、労働能率を高めれば、労働生産性はむしろ改善されるといえるのだ。

 不景気だから、どんどん消費を増やす、そうでないと失業問題等が解決しないという前提での政策が、当たり前のこととして語られているが、今ある物をみんなが少ない消費で満足して、しかしそれを「分け合う」という、今まさに、震災後やっているようなやり方を通常のやり方にすれば、無駄な消費を増やさずに、失業問題を解決の方向にもっていくことは可能なのではなかろうか。たくさん働いて、たくさん消費するより、適度に働いて、低消費で満ち足りている方が、自由時間を楽しむことができ、もっと人間的な生活が可能になるのではなかろうかと思うのである。

 今春休みなので、震災情報を得るために、ずいぶんテレビをみたが、当初一週間はどのテレビもまったく同じようなことをずっとやっていた。そうならば、あれほどたくさんのテレビ局が存在する必要があるのだろうか。同じことをやるなら、テレビ局が協力して、取材すれば、少なくとも情報提供はもっと効率的、かつコストパフォーマンスよく可能になるのではないだろうか。

 今節電を強いられているわけだが、実は日常的にこの程度の電力消費に抑えた生活こそ、実はゆったりとして、充実した生活になっているのではないかと感じている。

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