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zoom RSS メディアが名誉毀損提訴?

<<   作成日時 : 2005/08/15 21:21   >>

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 最近有名人の名誉毀損訴訟が目立つが、疑問である。最近の事例で、日本テレビが貴乃花出演をめぐる日刊ゲンダイを記事に対して、名誉毀損で提訴している。朝日新聞(12日)によると次のような主張である。
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 訴えによると、日本テレビが問題にしているのは、6月17日付の記事。「貴 TV出演料1000万円」との見出しで、番組に出演した大相撲の貴乃花親方に日本テレビが1000万円のギャラを支払ったとし、「金で買った視聴率という言い方がピッタリだ」などと報じた。
 日本テレビは「1000万円の出演料を支払った事実はない。高額かつ法外な謝礼を視聴率欲しさに支払ったと報じられ、社会的信用を著しく低下させられた」としている。
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 名誉毀損というのはもちろん、言論の自由の権利乱用であって、許されるべきではないが、言論手段のない一般人はともかく、言論の手段をもっている人たちは、できるかぎり言論の手段によって反論をすることによって名誉の回復を図るべきものである。また、政治家のような公人は、自分が批判されることについて、最大限許容すべきであり、また、言論の機会をいくらでもあるのだから、同様に反論を第一にすべきだろう。
 しかし、今回はメディアがメディアを訴えるという、実に奇怪な訴訟である。
 日刊ゲンダイの報道が間違っているのならば、番組の中でいくらでも訂正できる。しかも、日刊ゲンダイよりも日本テレビの方がずっと多くの人たちに情報を提供することができるはずである。事実として、払っていないのならば、逆に日刊ゲンダイの信用が落ちるわけで、言論というのは、そういう形で信用を獲得していくものだろう。
 事実と違う報道をされたということで、メディアや公人が安易に訴訟を起こすのは、言論の圧殺に他ならないのだが、メディア自身がそれをやって、どうするのだろうか。1000万円支払ったと報じられるよりも、そういう記事で名誉毀損訴訟を起こす方が、ずっとメディアとしての社会的信用を低下させるに違いない。

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